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- 社員インタビュー Y.Yamada
環境コンサルティングの スペシャリストとして、 社会のカーボンニュートラルへの 取り組みに あらゆる角度から貢献していきたい。
研究科/学部：商学部
入社：2015年
職種：マネジャー
日本のCSR黎明期から
環境コンサルティングに関わる。
10年目を契機に、
ライフステージを見据えた転職を決意。
私が新卒で都市銀行に入行した2000年代初頭は、多くの企業でまだ女性が主体的に働き続けられる環境が整備されていなかった時代だったと記憶している。入行して間もない頃から、私は継続的なキャリアを描くための専門性を身に付けたいと考えていた。その当時、CSR経営という概念が日本の大手企業に浸透し始めていた。これからはCSRが企業経営における重要課題になると感じ、都市銀行を退職して第二新卒で金融系シンクタンク・コンサルティング会社に入社し、環境・CSR経営領域のコンサルタントとしてのキャリアをスタートさせた。2008年の京都議定書第一約束期間開始に伴い、地球温暖化や気候変動に対して企業が積極的に対応する時代が訪れた。私は、排出権（カーボンクレジット）業務に従事し、海外関連の案件を数多く任されることとなった。社会への貢献を実感できる業務であったが、頻繁な海外出張をこなす日々の中で、次第に結婚や育児といった今後のライフステージを見据えた働き方を真剣に検討するようになっていった。
働き方を選択できるカルチャーと
大手企業クライアントを支援できる
環境に惹かれ、
日本総研へ。
前職と同業である当社を転職先に選んだ理由は大きく二つある。一つは、働き方だ。当時、日本総研は国内企業向けの環境コンサルティングを主体としていた。頻繁な海外出張を前提としないこと、また比較的自由に働く環境を選べる当社のカルチャーは魅力的だった。もう一つは、大手企業がクライアントである点だ。大学時代に学んだコーポレートマーケティングの観点から、大手企業の環境コンサルティングを担当してみたいと考えていた。
同じ業界に身を置いていた私から見た「日本総研」は、若いコンサルタントがアグレッシブに活躍している会社という印象だった。とはいえ、実際に面接で出会ったグループ長が私より年下であったことにはとても驚いた。若い社員が組織の上位ポジションにいるとは、さすがに想像できなかったからだ。入社後、彼のコンサルタントとしての非凡な才能と努力を目の当たりにし、さらに驚いたことは記憶に新しい。そして現在も、自分の理想のコンサルタントの形として彼の背中を追い続けている。
長年にわたり環境課題に携わってきた
真のプロフェッショナルとともに
仕事ができる喜びが、ここにはあった。
私の所属する「環境・エネルギー・資源戦略グループ」は、官公庁と民間企業の双方に対し、環境エネルギーに関するコンサルティングを幅広く実施している。その中で私は前職に引き続き、気候変動分野の専門家として脱炭素経営の包括支援業務に携わり、CO2排出量の算定や中長期環境目標の設定、カーボンクレジット活用の事業化の領域を担当している。
昨今、環境エネルギー領域が重要な社会課題であることがより明確となり、特に社会のカーボンニュートラルの実現に向けて、環境コンサルティング市場も拡大を続けている。当社は、2000年代初頭から環境エネルギー領域のコンサルティングをスタートし、長年にわたりこの社会課題に取り組んできた。当社には業界の歴史を刻んできた真のプロフェッショナルが多数在籍しており、彼ら彼女らと仕事ができることは私にとって大きな喜びだ。社会課題の変化と企業のさまざまな状況を理解しながら、社会のカーボンニュートラルの実現に向けて官公庁と民間企業に継続した支援を行えることこそ、われわれの強みであると思っている。
子育てと仕事の両立が
ごく当たり前に実現できる環境。
キャリアを断絶することなく、
新たな目標に向かって常に歩み続ける。
当社入社後に私は結婚し、子育てに励む母親となった。これまで仕事一辺倒だった生活は激変し、時間の使い方はもちろん、仕事に対する向き合い方もずいぶんと変わったと思う。現在のグループでは、私と同様に未就学の子どもを持つメンバーが女性男性ともに複数おり、日々の仕事の中でお互いの業務をフォローしあうことは日常茶飯事だ。例えば急に子どもが熱を出してその日の業務に当たれない場合は誰かがフォローするといったことが自然に行われている。これはリサーチ・コンサルティング部門に限ったことではなく、日本総研全社のカルチャーであると思う。
これからの社会はカーボンニュートラルの実現に向けて大きくシフトしていく必要がある。これまでは企業向けの脱炭素経営支援を主に取り組んでいたが、今後は生活者の脱炭素行動変容を促す仕組み作りであるグリーンマーケティングにも取り組んでいきたいと考えている。子育てにも時間を充て楽しみつつ、社会のカーボンニュートラル実現に向けて少しでも貢献できるように、長く継続的に仕事を続けていくつもりだ。
